武藤 学氏率いる京都大学大学院医学研究科 腫瘍薬物治療学講座の設立目的は、「がんの発生メカニズムの解明から早期診断、新規治療法の開発、QOLを向上させる支持療法の開発、がんゲノム医療（クリニカルシークエンス）の臨床応用など、がんをとりまくあらゆる角度からの研究」である。同講座紹介の挨拶で、「私たちは、理想のがん診療を目指しています」と語る武藤 学氏に、腫瘍薬物治療学講座と京都大学医学部附属病院の診療科である腫瘍内科の役割、その取り組みについて伺った。
（聞き手：21世紀メディカル研究所 主席研究員・阪田英也 構成：同 研究員・柏木 健)
京都大学全ユニットの橋渡しを行い、患者ファーストの体制を確立
――武藤先生が教授を務められる腫瘍薬物治療学講座は、2007年設立の京大がんセンターを支え、安全かつ確実ながん薬物治療の実践を担うハブ講座として設立されました。また、腫瘍薬物治療学講座は、新しいがん治療探索を目的に、基礎研究からの有望なシーズをより早く実用化するために医療現場での橋渡し機能を担う講座としても期待されています。
腫瘍薬物治療学講座のこれまで、そして今後の展望についてお聞かせください。
武藤：腫瘍薬物治療講座を設立した背景には、京都大学医学部附属病院（以下、京大病院）にがんセンターを作る動きがあり、その際にハブとなる講座が必要ということでした。そして文科省から、がんプロ（がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン：がんに特化した専門家である医療者を育成するプロジェクト）の養成事業において、がん薬物療法に関連する講座を創設する動きがあり、これが後押しとなりました。私は当時、消化器内科に所属していたのですが、文科省がんプロ事業によるがん薬物療法の講座が新設され、公募にて選ばれたというわけです。
また、京大病院にがんセンターを設立したもう1つの理由は、大学病院は縦割りで講座ごとに診療を行っているのが一般的ですが、京大病院では、診療科横断的がん診療を実践していため、それを組織化することでした。一般的には、がんに罹患された患者さんが来院され、内科と外科など２つの診療科を受診した場合、内科、外科によって治療方針が違ったりするケースがあります。
医師が指針とする「標準治療」が一般化する以前は、各診療科の医師ごとに、違う治療方針を出すことはしばしばありました。そのため、各診療科同士または医師同士の意見対立が起こることも日常的によくありました。
これを改善するためにはどうしたらよいのか。その答えとして、京大ではがん種ごとの「ユニット制」診療を実施しています。これは、それぞれのがん種に対する治療方針を決定するためのカンファレンスで、関連する診療科に加え、放射線治療科、放射線診断科、病理も含め複数の診療科の医師、そして看護師、薬剤師などのメディカルスタッフも参加するものです。すなわち、診療科および職種横断的な癌診療を日々実践しているのです。
また、患者さんにとってのユニット制がん診療のメリットのひとつは、１ストップで複数の診療科間で情報を共有でき、それらの診療科の総合的判断による治療を受けることが出来るということです。例えば患者さんががんになった時、まず内科で診療し、それが手術適応がある場合、外科を案内されたり、放射線治療の適応がある場合は、さらにそこから放射線科へ紹介されるというように、患者さんは日を変えて診察を複数受けなくてはなりません。患者さんにとってみれば、1ストップで総合的に判断された治療方針をいち早く提示されることが重要と思います。これを実現したのがユニット制がん診療です。
――ユニット制のまとめ役をする際には、様々ながん治療に参加することが求められます。
これは腫瘍薬物治療講座に属する腫瘍内科の先生方にとって、専門分野以外の領域に参加をするということになり、とても苦労されるのではないでしょうか。